繰返し使えるスウェーデン製の止水板で、浸水対策を！
再利用型の止水板。土嚢に代わる新発想で、ヨーロッパで高評価！
INERO（イネロ）は、スウェーデン発の再利用型の止水板で、 ヨーロッパ各国の防災現場に導入されています。 設置は工具不要・短時間、少人数で可能。 浸水後は回収して洗浄・乾燥すれば繰り返し使用でき、 従来の土嚢に比べて大幅なコスト削減と環境負荷の軽減を実現します。 この度、日本で導入を開始することで 最新のヨーロッパ防災技術を取り入れる貴重な機会となります。 工場や物流拠点、自治体の防災備蓄に最適で、 持続可能な浸水対策を日本に届ける画期的な製品です。
基本情報
INERO（イネロ）はスウェーデン製の再利用型止水板で、 ヨーロッパ各国の工場や自治体で広く導入されています。 製品モデルは4種類あります。用途に応じてお選びください ・H50（約50cm）ー住宅・個人利用に ・H80（約80cm）ー家庭・工場・店舗などに ・H100（約100cm）ー公共施設・重要設備などに ・H150（約150cm）ー都市・河川沿い・大型施設などに 想定水位に応じて選択可能です。 ユニットはクイックコネクタで連結し、 直線・コーナー・端部を自在に構成できます。 設置は2〜4名で短時間、工具不要で展開可能。 強度も高く、繰り返し使用できます。 材質は耐久性に優れた金属フレームと強靭なメンブレンを採用。 平滑なコンクリートでも、 砂利・アスファルト・芝にも設置可能です。 段差のある場所にも簡単に設置ができます 回収後は水洗い・乾燥して省スペースで保管でき、 専用ラックや輸送パレットも用意。 土嚢に代わる持続可能な浸水対策として最適です。
価格情報
製品仕様書（止水板が収納されたボックスのサイズ）、カタログなどございます。 価格につきましてもお気軽にお問合せ下さい。 実際の製品サイズのご案内も可能です。
納期
型番・ブランド名
INERO
用途／実績例
【主な用途】 工場・物流拠点： シャッター前や搬入口の浸水防止 商業施設・オフィス： 地下階や駐車場の浸水対策 自治体・官公庁： 道路冠水、河川護岸の緊急止水 建設現場・トンネル工事： 一時的な浸水防止 消防・上下水道事業者： 訓練や実地対応用 【ヨーロッパでの実績例】 イギリス：物流施設や公共インフラで採用、国レベルでの備蓄運用 ドイツ：自治体の河川氾濫対策に導入 スウェーデン：工場や自治体の防災計画に組み込み フランス：商業施設の地下階や駐車場で活用 東欧諸国：EU支援プロジェクトで道路冠水対策に展開 各国の官公庁・消防機関による防災訓練で使用
詳細情報
-
【スウェーデン民間防衛庁】 国内外の水害対策の備えとして H80タイプ止水板を計5,000m 調達・配備し、Ineroの指導のもと定期訓練を実施。 2016年にはバルト三国・フィンランド・ルーマニア、2017年にはEU連携でクロアチアが導入。機能性・安定性・操作性に関する試験を実施済みで、これまで複数の緊急出動で浸水から資産を保護しています。
-
【フランス内務・海外領土省】 INERO止水板の有効性（組立速度・止水性・波・流木・浮遊物への耐性・解体と再梱包）の検証を目的に、メリー＝シュル＝オワズでのデモンストレーションをINEROに依頼しました。
-
【英国環境庁】 コーナーセクションを含むH100タイプ止水板を大量に採用。英国全域での展開に備えて物流会社により中央保管しています。 職員は数千名規模で訓練を受け、暴風雨時にはニューカッスルの河川沿いで実運用された実績があります。導入前には、独立第三者機関による漏水試験・耐波試験を実施しています。
-
【EU資金プロジェクト】 トルコを含むバルカン6カ国がコーナーセクション付きH80タイプ止水板、計2,800mを導入。 訓練はドイツでの合同訓練に加え、各国での個別訓練、さらにクロアチアでの共同セッションとして実施。12カ国から500名超が参加し、想定水害シナリオに基づく実践的な展開・運用訓練を行いました。
関連動画
カタログ（5）
カタログをまとめてダウンロード
おすすめ製品
取り扱い会社
株式会社エスヨンは、日本社会が直面する激甚化する自然災害に対し、 既存の常識にとらわれない海外のユニークかつ先進的な防災ソリューションを導入し、 新たな答えを提供する企業です。 社名には「エースで４番」の想いを込め、常に主力として課題を解決し、 最後の切り札となる存在を目指しています。 落雷・浸水・暴風・労災防止など、 世界各地で培われた信頼性の高い技術を柔軟に取り入れ、 日本の社会・都市に融合させています。 また、エスヨンは「人材エコシステム」にも注力。 大手・一流企業を定年退職した人材を再雇用し、 長年培った営業力や専門性を社会に還元する仕組みを築いています。 経験と技術、そして突破力で、日本社会における“最後の切り札”であり続けます。