IT導入補助金活用可!鉄鋼業向け販売管理システムを導入しませんか
鉄鋼業向け販売管理システム「鋼.NET」は「お客様からの案件や在庫の問合せに素早く回答出来ない」などのお悩みを解決します!
基本情報
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カタログ(2)
カタログをまとめてダウンロードこの製品に関するニュース(8)
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鋼材流通業向け販売管理システム「鋼.NET」はIT導入補助金2024を活用し導入可能です!
鋼材流通業向け販売管理システム「鋼.NET」はIT導入補助金2024対象ソフトウェアです。 『鋼.NET』は、鉄鋼業界に特化した業務機能を必要な分だけ選んで利用するサブスク型の販売管理システムです。 多くのお客様の営業・現場部門、経理部門、経営層より頂戴したご意見を 吸収した各業務機能を活用する事で、鋼材特有の煩雑な業務を 標準化・効率化すると共に経営改革を強力にサポート。 また、インターネットが繋がる端末であればシステムが利用できるため 自宅からのテレワークにも対応可能です。 IT導入補助金の各種申請が初めての方でも株式会社東計電算がサポートいたします。 お気軽にお問い合わせください。
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クラウド型ミルシート管理システム『MILL NET』誤発行防止機能 の紹介
MILL.NETにはミルシートの誤発行を防ぐための機能として、 MILL.NETに取り込んだミルシートのデータをExcel・CSV形式にて吐き出し機能、 販売管理システムとの出荷指示書や納品書を発行する際のWeb API連携機能があります。 ・Excel・CSV形式 吐き出し機能 MILL.NETに取り込んだミルシートの情報をExcel・CSV形式にて吐き出し、その後いまご利用の販売管理システムに取込んでいただきます。貴社にてご利用いただきやすいようご活用いただくことが可能です。 ・Web API連携機能 MILL.NETに取り込んだミルシートの情報を元に販売管理システムと連携しミルシートを呼び出します。 販売管理システムにて出荷指示書や納品書の発行指示を行っていただくとその内容がMILL.NETに呼び出します。 この機能を活用することにより、ミルシートの誤発行はもちろん、 ミルシートと在庫を紐づけて管理することが可能です。
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新製品『建.NET』リリースします
この度、建設業向け書類管理システム『建.NET』を新たにリリースします。 膨大な現場の書類、AI-OCRで検索可能な管理が実現できます。 また、場所を問わないクラウド型システムのため、会社に戻らなくても現場事務所でご利用いただけます! ◆実務に合わせた機能もご用意しております。 ・基幹システムとのデータ連携 ・検査成績書やミルシートの電子送付 AI-OCRの設定作業は全て東計電算にて行います。 そのため、お客様自身で面倒なOCRの設定作業は発生しません。 現場事務所の書類をより検索しやすく、 誰が見ても分かりやすい管理を始めませんか。
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まだ間に合います!IT導入補助金対象システム『鋼.NET』
鉄鋼業向け販売管理システム『鋼.NET』はIT導入補助金対象システムです。 鋼.NETは、鉄鋼業界に特化した業務機能を必要な分だけ選んで利用するサブスク型の販売管理システムです。 様々な外部システムと連携が可能です。さらにミルシート管理システム『MILL.NET』との連携も可能! クラウドシステムでセキュリティ対策は万全です。 自宅からのテレワークにも対応可能です。 販売管理システムでお困りの方、パッケージのシステムにご興味のある方は是非一度お問い合わせください。
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クラウド型ミルシート管理システム『MILL NET』に担当者印・社印添付機能が搭載されました
クラウド型ミルシート管理システム『MILL.NET』に新機能が搭載されました。 担当者印・社印添付が可能になりました。 データに担当者印・社印を添付して出力できます。 『MILL.NET』はミルシート・検査成績書専用のクラウド型管理システムでAI-OCRを利用して管理作業時間&負担大幅削減の実現が可能です。 大手鋼材メーカー含む50社以上の読取実績、検査成績書の読取実績もあります。 登録したミルシートは豊富な検索条件を使って絞り込みが可能です。 基幹システムとのデータ連携も可能で、今お使いの基幹システムに繋ぐことが可能です。 OCRの設定作業は全て東計電算にて行うので面倒な設定作業が発生しません。 お客様は気軽に導入・利用開始できます。
取り扱い会社
株式会社東計電算では、「当社の機能はコンピュータとニーズの仲介役である」を 「創業の精神」とし、お客様の情報システムに関するパートナーとして活動しています。 市場の状況に素早く対応し、スピーディーでタイムリーな製品・サービスを提供。 短期的成果を求める事より、長期的に成果の努力を行います。 コア・ビジネスを通じ、急激に変化する情報化のシーズと、経済界の変動に応じて 変化する業界のニーズを結びつけることが、当社の使命と考えております。