アドバンテック株式会社 公式サイト

アドバンテックは、組込みコンピューティングのグローバルリーダーとして、「SQRAM DDR5 5600 シリーズ産業グレード DDR5 メモリ」を発表しました。このシリーズは、最大5600 MT/s という前例のない速度を実現し、コンピューターのメモリ環境に革命を起こすことが期待されています。 「SQRAM 5600 シリーズ」は、8GB から 48GB 以上の超高速の速度と帯域幅機能を備え、産業用ベンチマークをはるかに上回る驚異的なデータ転送速度を実現します。さらに、ミッションクリティカルなアプリケーションの信頼性を確保するために、厳格なラボテストを受けており、-40 ～ 95 °C の動作温度範囲をサポートしています。これらの機能により、「SQRAM DDR5 5600 シリーズ」は、最先端な医療用画像検査、AI および機械学習、エッジ サーバー システムなどのマルチタスクおよびデータ集約型システムにとって優れた選択肢となります。

■アドバンテック、台湾発グローバルブランドTOP5に5年連続でラインクイン 2022年11月22日- Advantech Co.,Ltd.（本社：台湾、以下アドバンテック）は、産業用IoTのグローバルリーダーとして、台湾発でグローバルに活躍するグローバルブランドにおけるブランド評価で5位にランクインしました。このトップ5入りは5年連続での事で、そのブランド価値は昨年より23％上昇、2022年に最も上昇率の高いブランドとして、そのブランド価値は金額換算で7億7600万米ドルと評価されました。 アドバンテックのIndustrial-IoTグループ 社長のLinda Tsaiは以下のようにコメントしています。 「アドバンテックは、近年の急激な社会環境の変化に対応して、産業向けAI・IoTライブウェビナーやオンデマンドビデオプラットフォーム「Advantech Connect」を構築するなど、DXを精力的に推進しており、特にスマートファクトリ、サプライチェーン・マネジメントソリューション、eコマースのグローバル展開など、デジタルを活かした新たなビジネスモデルの構築に向けて幅広い活動を行っています」

アドバンテック株式会社は、第12世代Intel Core (Alder Lake) i3-12100デスクトッププロセッサとNVIDIA RTX T1000 GPUを搭載した産業用Mini-ITXマザーボード「AIMB-288E」を発表しました。 このAIMB-288Eは、コンパクトかつスリムなフォームファクター要件を必要とする産業用のアプリケーションにおいて、特にGPUを活用したAI開発＆導入に最適な選択肢として商品化されており、超薄型設計を採用しつつ、エッジ環境で卓越したコンピューティング性能と優れたグラフィクス性能を実現。最大3台の独立画面表示 (2x DisplayPort & 1x eDP、最大4K解像度）をサポートすることで、様々なアプリケーション場面でも高品質な映像を提供します。 更に、アドバンテックの厳格なモノづくりによって、サーマルソリューションの追求、IEC-60068-2への対応、 ノンストップ・長期安定稼働を実現しています。

アドバンテックは、DINレール対応の小型エッジコンピュータの最新機として「ARK-1221L」「ARK-1250L」を発表しました。両製品は昨年リリースした「ARK-1220F」の後継機であり、超小型・堅牢・ファンレス設計、さらに、広範囲な動作温度範囲（-40～60℃）・電源入力に対応しています。また、5G/LTEに対応しており、工場やスマートシティなどのアプリケーションで、効率性・生産性をパワーアップさせることが可能です。 OSは、Windows 10とUbuntuをサポートしており、導入や組込みが簡単に行えます。さらに、オプションでTPMチップを追加し、ハードウェアベースで高度なセキュリティを実現します。 このように、マシンビジョン・デバイス制御・スマートファクトリーなど、キャビネットやスペースが限られた環境で使いやすい、前面I/Oを備えた設計となっています。

アドバンテックは、萩原テクノソリューションズ株式会社(本社：愛知県名古屋市、以下 萩原テクノソリューションズ）と「アドバンテックグローバルパートナープログラム」の認定パートナー（Focused Channel Partner）契約を締結しました。 萩原テクノソリューションズはIT、組込み、計測と幅広くソリューション展開をしており、中部圏を代表する多くの優良企業への納入実績を持っております。今回のFocused Channel Partner契約は、中部圏内の市場拡大を目指すアドバンテックと、組込み市場に向けた商品力、ユーザーに対する製品サポートのグローバル化を目指す萩原テクノソリューションズが製品の販売強化において合意に至ったものです。