広温度範囲対応 温度校正バス CTB9000
精度：±0.2K 、分解能：0.1、温度レンジ：-40 ～ +255°C での温度設定が可能な広温度範囲校正バス
＜ディスプレイ表示＞ ・表示：4桁LED表示 ・温度レンジ： -35 ... +225 °C ・精度： 0.2K ・安定性： < 0.05 K ・分解能：100℃までは0.01、それ以降は0.1 ＜温度制御＞ ・加熱時間：10分（20 °C から 225 °C） ・冷却時間：30分（225 °C から 20 °C） ・安定時間：温度、挿入長による ＜挿入部＞ ・挿入深さ：150 mm ・挿入部寸法： Ø 60 x 165 mm ・恒温槽容積：0.6リットル ＜供給電源＞ ・電源： AC 100 ... 240 V, 50/60 Hz ・消費電源：375 VA or 1,100VA ・ヒューズ：6.3 A or 10A スローブローヒューズ (AC 250 V) ・電源コード：AC 230 V ＜その他＞ ・インターフェース：RS-485 ・製品サイズ (W x H x D)：215 x 305 x 425 mm ・重量：12.5 or 7.5 kg ・CEマーク、EAC、GOST規格にも対応 詳細は製品データシートをご覧下さい。
基本情報
CTB9000はCTD9100およびCTD9300シリーズのドライウェル温度校正器の上位機種になります。 ドライウェル温度校正器では、挿入深さが浅いがゆえに熱伝導エラーが生じるため測定の不確かさが増してしまいますが、ステムの長さが 70 mm以下になると、本製品をご使用頂くと解決する事が出来ます。 そして複数のプローブを同時に校正する場合においての改良もなされており、ステム長さの異なる温度計を一緒に校正する事を可能にしました。 温度レンジが-35 ... +165 °Cと40 ... 225 °C の2種類からお選び頂く事が出来、オプションで最大255 °C まで対応可能です。 CTB9100は径：60 x 深さ：150 mmの液体タンクを温度制御することで、熱伝導エラーと測定不確かさの低減を実現しました。 校正温度は、コントローラの2つのキーを使用して簡単で非常に迅速に制御することができます。 実温度と設定温度は、4桁の大型ハイコントラスト液晶ディスプレイに同時に表示することができるため、読み取り誤差によるヒューマンエラーを極限まで減らす事が出来る様になりました。
価格情報
450,000～750,000円 *仕様により変動します。
価格帯
50万円 ~ 100万円
納期
応相談
ご注文後2～3か月
型番・ブランド名
広温度範囲対応 温度校正バス CTB9000
用途／実績例
現場での簡易校正 発電所内での機器校正 測定・制御試験場 機械製作の最終試験 製薬・食品業界での校正 短尺の温度プローブの現場校正 複数の温度プローブの同時校正 等に特に適しています。
詳細情報
関連動画
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この製品に関するニュース（5）
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WIKAでの温度計の校正について～信頼できるパートナーとしての役割とは？～
WIKAは定点校正と比較校正の両方のサービスを提供しており、どちらの校正方法が適切かは、精度の要求と試験項目のタイプによって決まります。 温度計の校正は、-196℃から+1200℃までの温度範囲で行うことができます。校正証明書は、一般校正であるEN3.1検査証明書（工場校正）またはDKD/DAkkS証明書（ILAC-MRA準拠）から選択できます。 温度計器の校正については、一般的に1年間の校正サイクルを推奨しています。 WIKAでは弊社以外のメーカーの製品でも校正を行います。 トランスミッター付き電気温度計、測温抵抗体、熱電対などの校正に対応しています。 WIKAは1982年以来、ドイツ国家規格の校正サービス（DKD）のメンバーであり、DKDの作業部会や標準化委員会に積極的に参加しています。 弊社の校正試験所と移動校正サービスは、DIN EN ISO / IEC 17025に従って認定されています。
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WIKAでの温度計の校正について～ISOやILAC-MRAによる認定校正機関での実施について～
ドイツにおけるISOならびにILAC-MRA認定校正は通常、ドイツ認定機関（DAkkS）の認定を受けた校正試験設備で実施されます。 多くの測定器メーカーもこのような施設を自社内に持っています。 このような施設は製品とは無関係に機能し、複雑な校正に関わる作業を行っています。 複雑な作業とは、社内標準器のチェックから、組み立て済み多点温度計のようにお客様独自設計の製品の校正等多岐にわたります。 お客様と校正試験設備の品質管理者が協力して、工場に必要な校正プロセスを開発することも可能です。 標準チェックで十分な場合、お客様固有のソリューションが意味を持つ場合、あるいは認定移動校正試験設備を利用することによって、プロセスのダウンタイムを短縮できる場合などを定義する必要があります。 このため、お客様と校正試験設備の担当者とで連絡を取り合いながら、関連する温度ポイントと測定の不確かさを定義することも行っています。 この様なプロセスを踏んで、校正に使用する機器を決定していくこともあります。
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WIKAでの温度計の校正について～要件とトレーサビリティ～
温度計器の校正は、多くのお客様にとっては自社で行うことができないことが多いです。 ILAC-MRA認証、ISO 9001や同等の品質保証システムに従って認証されている校正プロセスでは特に当てはまります。 品質保証の観点では、測定器の定期的なチェックが必要であり、同時にトレーサビリティを確保する必要があります。 トレーサビリティとは簡単に説明すると、”測定結果を確実に比較できるようにするため、比較測定の連鎖を通じて、測定結果を標準（国内または国際）に「さかのぼる」ことができなければならない。”ということを意味します。 この基準に対して、使用される測定器の表示や材料の測定値が比較されると、1つ上の階層で校正をで行うことができるようになります。 これらの段階の中で、校正はより高精度の校正器によって過去に校正された標準器に対して行われます。 標準器は法律によって定義されたランクに従い、このことは作業標準または工場標準から参照標準および国家標準にも及びます。 このランク付けに従って、実施機関の校正階層が定義されています。 このランクは社内校正試験設備、認定校正試験所、国立気象研究所まで多岐に渡ります。
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WIKAでの温度計の校正について～意味と必要性～
校正は全て同じ試験方法ではありません。どの試験方法を使用するかは、プロセス条件、品質基準、安全要件などの様々な要因によって異なります。 試験方法によっては、校正項目が測定精度の2倍であることの証明もできます。 これは、プロセスの効率を高める上で極めて重要な要素となります。 温度計器の校正を行うことは、様々な理由と意味があり必要不可欠なものです。 熱電対や測温抵抗体の校正は、最近の材料不足と製造工程の効率化の観点から重要性がますます増しています。 測定精度の向上は、材料の節約や汚染物質の排出量の削減にもつながり、温度計の校正は安全性にも関係します。 例えば、生産ラインの測定器が正しい値を表示せず、プロセス制御が誤ると、事故や品質不良の危険性が生じる可能性があります。 校正の重要性は、家庭のガスや水の消費量計、サービス・ステーションの燃料ポンプの燃料計を考えれば、日常的な例でも明らかです。 以上の事から、温度計器の定期校正が必要なのは、測定値の信頼性を再確認したり、経時変化を判断したりするためです。 精度や動作が怪しくなった際には温度計を再調整または交換を検討しましょう。
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WIKA 校正用バスとドライウェル校正バスの使い分け
温度校正用途で校正槽とドライウエル校正器がありますが、両者の違いと、どちらを使用するかは用途によって異なります。 考慮すべき基準は、温度範囲、携帯性、液体媒体の取り扱い、温度安定性です。 ＜校正バス＞ より高度な温度均一性を得るには校正用バスを推奨します。校正のために測定する温度に応じて、校正槽は水または特定の種類のオイルで満たされて目的の温度を維持するため、プローブは常に浸漬しています。 それゆえ不確かさが低くなります。 一方でプローブが油または水に浸漬だされるため、医薬・食品用途に使用されるプローブは、汚染する可能性があります。 ＜ドライウエル校正バス＜ 医薬食品業界では一般にドライウエル校正器が使用されます。 校正の際には、インサートに設けられた穴に試験品を挿入し、プローブがしっかりと固定されていることを確認します。しかし穴の周囲から入り込む空気が測定値に影響を及ぼします。 液体を取り扱う必要がないので、プローブが水や油と接触しないという利点がありる一方、複数のプローブを同時校正する際には、互いに干渉する可能性のある測定ヘッドを持つ場合に困難となることがあります。
取り扱い会社
「WIKA」はドイツに本社を置く、世界的な計測機器メーカーです。70年以上に渡り、計測機器専門メーカーとして、世界市場で計測機器のトップクラスシェアを維持しています。プラント設備など製造業において広範囲で使用される圧力計・温度計をはじめとする計測機器のヨーロッパシェアNo.1・世界トップクラスメーカーです。現在、全世界40か国以上に展開し、総従業員数9,000名を誇るグローバル企業です。日本支社においては、業績は右肩上がり、大手重工メーカー含め幅広い業界の大手企業と取引実績があります。「計測機器はWIKA」と言われる程にグローバル規模でブランド力が高く、製品力があります。世界40ヶ国以上に拠点があるため、日系企業の海外進出が活発になるにつれて引き合いも強くなり、製品設置後のフォロー含め全て同社で対応できる点が強みです。他競合にはない幅広い製品を揃えているため、顧客のニーズに対して包括的なソリューションを提供する事ができます。
