リチウムイオン電池材料を効率的に大量生産するためのソリューション
設備投資を軽減できる電極スラリー向け連続混合プロセスで持続可能な電池製造に貢献
ビューラーの電極スラリー向け完全連続混合プロセスは、最大2,500リットル/時の圧倒的な生産性を実現します。 設備投資コストとエネルギー消費を大幅に低減し、費用対効果の高いソリューションで 持続可能な電池製造に貢献、また高度な自動化機能により省人化にも貢献します。 スイス本社と中国にある電池アプリケーション向けラボ施設では、製品の品質、歩留まり、 吐出量など に関する実証実験を行うことができ、最適化設計へと繋げています。 プロセス開発から、エンジニアリング、自動化、据え付け、 運転開始、トレーニングにいたるまで リチウムイオン電池材料生産の包括的なソリューションを提供しています。 【このような課題解決をサポート】 ■原料の供給から脱気までにかかる時間を短縮したい ■プロセスの安定性とスラリーの均質性を高めたい ■生産量は維持しつつ、運用コストを抑えたい ■自動化により省人化を図りたい ※詳しくは資料をご覧ください。お問い合わせもお気軽にどうぞ。
基本情報
【開始から終了までサポート】 プロジェクトのすべての段階を通してお客様を全面的にサポートいたします。プロセス開発から エンジニアリング、製造、プロセスオートメーション、据付け、運転開始、トレーニング、 そしてカスタマーサービスにいたるまで、多岐にわたるサービスをご提供します。 ※詳しくは資料をご覧ください。お問い合わせもお気軽にどうぞ。
価格帯
納期
型番・ブランド名
BCTA
用途/実績例
※詳しくは資料をご覧ください。お問い合わせもお気軽にどうぞ。
関連動画
カタログ(1)
カタログをまとめてダウンロードこの製品に関するニュース(2)
-
ビューラー 粉砕分散リサーチ&トレーニングセンター起工式を中国で開催
ビューラーは、2025年4月9日に中国無錫市で「粉砕分散リサーチ&トレーニングセンター」の起工式を実施しました。 同センターは2026年6月に完成予定で、インキやコーティング技術の革新、農薬・化粧品への応用、次世代電池材料など、幅広い分野での研究開発およびトレーニングの拠点となります。 センター完成後は中国国内のR&D体制を強化し、現地および国外の顧客に効率的かつ高度な技術ソリューションを提供することで、持続可能な発展と差別化を実現します。 実験計画には、インキや塗料、電子材料の水系・溶剤系粉砕分散のほか、リチウムイオン電池材料およびリチウムイオン電池スラリーの調合やドライ電極のフィブリル化も含まれます。 加えて、ポリマーやセラミックス、金属材料の特性評価や開発、補助装置のテストもサポートし、今後は実験用粉体ミキサー、真空脱泡機、ホモジナイザー、粒度分布解析装置などの導入も計画しています。 安全面でも引火性・爆発性化学物質対応のワークショップや、廃ガス・廃水・廃棄物を厳格に管理する体制を整えます。 また、現地政府の安全・環境規制にも対応し、コンプライアンスリスクの低減にも貢献します。
-
ビューラー 伊FIB社リチウムイオン電池生産設備への電極スラリー製造機械納入契約に合意
ビューラーグループは、FIB社(イタリア)との同社テヴェローラ第二工場(Teverola 2)におけるリン酸鉄リチウム(LFP)バッテリー大規模生産設備の供給に関する契約に合意したことをお知らせいたします。 当社は電極スラリー製造用の連続ミキシングラインをアノード用・カソード用にそれぞれ2ライン、計4基の納入を予定しており、2025年末までに設置、2026年の生産開始を見込んでいます。 これらのシステムは、当社の同方向二軸押出機技術を活用しており、複数のプロセスを1台の連続運転ユニットに集約します。これにより、従来のバッチミキシング方式と比べて、最大4分の1のエネルギー消費、より少ないオペレーターでの運転を実現。また、センサーやデータ分析、自動化機能を備えたQuaLiBインライン品質管理システムにより、製造状況を精密に監視し、歩留まりとコストの改善に寄与します。
取り扱い会社
ビューラーは、世界の安全な食料供給に貢献し、気候変動に取り組み、自動車や建物、 機械のエネルギー効率を高めるためのソリューションを開発しています。 食品およびモビリティ産業のソリューションパートナーとして、 お客様のバリューチェーンにおける消費エネルギー、廃棄物、水の使用量を2025年までに50%削減する目標をかかげています。 ■ビューラーグループ沿革■ 1860年 創業者アドルフ・ビューラーがウッツヴィル(スイス)に鋳造工場を設立 1872年 穀物の製粉に使用するロールミルに初めて鋳造ロールを採用 2020年 グループ創業160周年を迎える ■ビューラー株式会社沿革■ 1974年 日本法人設立 2007年 地域製品開発研究センター(RADEC)を開設 2017年 RADECを北関東サービスステーション内に移設 ■事業本部■ グレインズ&フード(穀物、食品および飼料向け加工・製造プロセス) コンシューマーフーズ(チョコレート、焼き菓子、コーヒー、ベーカリー製品などの加工・製造プロセス) アドバンストマテリアルズ(湿式粉砕、ダイカスト、光学薄膜製造ソリューション)