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イノベーション研究レポート「対話のすすめ── 日本文化を深く理解して、組織を変える本質的アプローチ」を発刊しました。
「話してもムダ」を変える力──対話で組織文化と意思決定を根本から見直す 「また会議か」「どうせ上が決めるんでしょ」──そうした諦念が組織の中で日常化していませんか? 本書『対話のすすめ』は、対話がうまく機能しない背景にある“日本的組織文化”の深層に迫り、なぜ現場の声が届かないのか、なぜ会議が空回りするのかを解き明かします。 和を重んじる「一揆主義」、空気を読む同調圧力、曖昧な責任の所在──それらは歴史や風土に根ざす文化的な構造であり、表層的な会議術やファシリテーションスキルだけでは変えられません。 本書は、社会心理学・哲学・人類学をベースに、意味の共有を軸とした「対話の再構築」を提案します。働きがいや共感が失われがちな職場において、今こそ「対話」が変革の起点となります。形だけの議論を超え、真に意味ある合意形成へ──。 あなたの組織に、生命を吹き込む一冊です。
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「業務プロセス改革支援サービスのご案内パンフレット」を発行しました。電子閲覧またはダウンロードをされる場合は、カタログのタブにお進みください。
「改善は現場に任せる。でも、成果が出ない──」その理由、ご存じですか? 業務プロセス改革支援サービスは、製造業の間接部門で働く人たちが「自分のため」と感じられる業務改革を支援します。 単なるマニュアル化・デジタル化ではなく、社員の成長欲求・自己効力感を引き出す独自メソッドにより、“やらされ感”から“やりがい”への転換を実現します。 属人化業務の可視化による価値の再発見 ● 小さな変革チームが自発的に始める「現場発プロセス改革」 ● 展開フローチャートで業務全体の流れと課題が一目瞭然 ● 改善が「自分のためになる」からこそ、改革は続く 働く皆さまの“本音”に寄り添った、社員視点の業務改革。 それが、キザワ・アンド・カンパニーの「業務プロセス改革支援サービス」です。
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働きがいと生産性向上を実現する全階層・全職種対応の企業内研修プログラム ~14の学習テーマで人的資本投資を支援~のパンフレットを掲載しました。電子閲覧またはダウンロードをされる場合は、カタログのタブにお進みください。
「人材投資が重要とわかっていても、何をどこから始めるべきか分からない」「全社員の意識と行動を変え、生産性を高めたい」──そんな悩みに応えるのが、働きがいと生産性向上を両立させる企業内研修プログラムです。全階層・全職種対応で、コミュニケーション、リーダーシップ、業務改善、財務、事業改革など、多様な課題に応える14の学習テーマを用意。経営トップへのヒアリングや現場調査を通じて貴社の人材育成方針を可視化し、目的に合った研修を設計します。現場での実践を重視したアクションラーニングを通じて、個人と組織の変革を支援。変化が求められる時代、人的資本の強化に向けて、確かな成果をお約束します。
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イノベーション研究レポート_2025年1月号「業務プロセス改革によるウェルビーイングの向上にむけて」を発行しました。電子閲覧またはダウンロードをされる場合は、カタログのタブにお進みください。
1章 業務プロセス改革の必要性 1 新型コロナウィルスのパンデミックから得た教訓 2 求められる生産性の向上 3 業務プロセス改革によるウェルビーイングの向上 4 業務プロセス改革へのアプローチ方法 2章 業務プロセスハンドブックを活用する意義 1 働きやすい職場づくり —— 改善すべき諸問題 2 業務フローの可視化によるさまざまなメリット 3章 業務手続きの改善に「産能式の業務フローチャート」が選ばれる理由 4章 業務フローチャートのつくり方 1 記号の意味と説明 2 作図の方法 5章 事務手続き文書の書き方 1 事務手続きを文章化する2つの理由 2 事務手続き文章化の手順 6章 業務フローチャートを用いた改善方法 1 改善すべき問題とは何か 2 改善にどのように取り組めばよいのか 7章 展開フローチャートの活用方法 1 システムを理解できなければ、部分最適のワナにおちいってしまう 2 なぜ部分最適のワナにおちいってしまうのか 3 システムとは何か 4 プロセスとは何か 5 展開フローチャートとは何か 6 展開フローチャートのつくり方
継続的なイノベーションをテーマに、経営コンサルティングサービス とアクション・ラーニング型の企業内研修を提供しています。
創業者である鬼澤有治(きざわゆうじ)は、国内外の資本市場における投資銀行業務の実務経験を活かし、2003年に「絶えざるイノベーションをつうじて明日の社会を切り拓く」ことを経営理念(Core Value)として定め、イノベーションに関する調査研究とトップエグゼクティブ向けのゼネラルマネジメントコンサルティング会社、キザワ・アンド・カンパニーを設立しました。 当社は、リーダーシップ、企業戦略、組織文化、組織学習、業務改善および改革の課題を整理し、クライアント組織のメンバーの方々が改革を成功できるように実行支援しています。これまでのコンサルティングテーマと実績はつぎのとおりです。 ・ビジネスモデル改革支援(14社)、組織風土改革支援(5社)、アクションラーニング支援(13社)、制約条件の理論(TOC)にもとづく生産システム改革支援(4社)、オープンイノベーション実行支援(3社)、経営顧問サービス(4社)、次世代リーダー育成研修(5社)、企業内マネジメント研修(7社)、パブリック・プライベート・パートナーシップ事業開発支援(2社) 資格 公益社団法人日本証券アナリスト協会 公認アナリスト