SARの現状
250MHz～5.8GHz帯までの Head SAR と Body SAR が試験可能です
SAR（Specific Absorption Rate）は、人体への特定部位に加えられた電磁波エネルギーの比吸収率を意味しています。SAR試験には、頭に対する Head SAR 試験と胴体（頭以外）に対する Body SAR 試験があります。 当初、主な試験は、携帯電話やコードレス電話など頭に対して加えられた電磁波エネルギーの Head SAR 試験でした。しかし現在では携帯電話以外の無線機器の増加に伴い、米国を中心に胴体（頭以外）に対する Body SAR 試験の要求が増えてきています。 UL Japanでは、DASY5を導入しており、250MHz～5.8GHz帯までの Head SAR と Body SAR が試験可能です。また、GSMやCDMA、LTE方式を採用した携帯端末、情報端末などを試験するために移動機テストセットもご用意しております。
基本情報
SAR試験設備 (本社EMC試験所／湘南EMC試験所) SAR試験設備は、最も信頼されている Schmid & Partner Engineering AG 社の DASY5を導入しています。本社EMC試験所(三重・伊勢市) に3基、湘南EMC試験所（平塚市）に1基を保有しており、充実した設備と測定実績により、迅速に対応いたします。 ※お気軽にお問い合わせ下さい。
価格帯
納期
用途／実績例
※詳しくはカタログをご覧頂くか、お気軽にお問い合わせ下さい。
この製品に関するニュース（2）
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[お知らせ] 次世代通信のコアテクノロジー、Time Averaged SAR (TAS) 機能搭載機器の認証試験サービスを開始しました
米国の第三者安全科学機関であるULは、日本国内はもとより、世界各国への無線搭載通信機器等製品の規制適合試験、認証取得対応支援を行っています。その事業の一環として、三重県伊勢市 伊勢本社内の本社EMC試験所にて、次世代通信のコアテクノロジー、TAS搭載モデルの認証試験サービスを開始しました。 進化する通信技術に対する人体曝露への基準適合のため、TASを搭載する製品が増加しています。この技術は、時間平均電力制御ともよばれ、通信品質を落とさず、送信状態を変動させることにより、電波の平均出力を低減させる技術になります。TASを搭載した製品への各国の電波規制の要求にしたがった適合試験は、従来の測定装置では実施できませんでしたが、このたび、新たにTAS搭載機器の測定に対応可能な試験設備を導入し、TAS搭載モデルの認証試験サービスを開始しました。既存の電波利用設備に加え、TAS搭載機器を含めた電波利用機器への法規適合試験サービスを提供し、北米（FCC, ISED）、欧州（CE Marking）、日本（電波法）など、認証対応範囲の拡大を進めてまいります。
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UL、車載機器向け人体ばく露（曝露）試験サービスを開始
株式会社UL Japan（本社：三重県伊勢市、以下UL Japan）は、本日9 月2 日（月）より車載機器向け人体ばく露試験サービスを開始します。 近年ハイブリッド自動車や電気自動車が普及し、今後はさらに充電式エネルギー貯蔵システムなどを搭載した自動車の一般化が進むとみられています。このような自動車では、今まで以上に車載機器が発する電磁波が人体に悪影響を及ぼさないことが求めれており、ICNIRP ガイドライン に適合することが重要になっています。この度、独Narda S.T.S.社製「ELT-400 型 磁界曝露レベルテスタ」および「磁界測定システム 7904A-201」を導入しました。このシステムでは時間領域評価を行うと同時に、磁界の時間変化の表示ならびに周波数解析が可能です。「ELT-400 型」単独ではICNIRP ガイドラインとの相対測定や磁界強度測定だけしか行えませんでしたが、「 7904A-201」の導入により、JASO TP-13002：2013で要求される、特定の周波数での占有状況などの分析が可能となりました。
取り扱い会社
【ULの概要】 ULは、科学の活用によって安全、セキュリティ、サステナビリティ（持続可能性）における課題を解決し、よりよい世界の創造に寄与します。そして、先進的製品/技術の安全な導入を実現することで、信頼を高めます。ULのスタッフは世界をより安全な場所にするという情熱を共有しています。第三者調査から規格開発、試験、認証、分析/デジタルソリューションの提供まで、ULは業務を通じて、より健全なグローバル社会の構築を目指します。 ULに対する信頼が、企業、メーカー、政府当局、規制機関、人々のスマートな決断を支えます。詳細はウェブサイト（UL.com）をご参照ください。 【株式会社UL Japanの概要】 株式会社UL Japanは、世界的な第三者安全科学機関であるUL の日本法人として、 2003年に設立されました。現在、ULのグローバル・ネットワークを活用し、北米のULマークのみならず、日本の電気用品安全法に基づく安全・EMC 認証のPSE およびSマークをはじめ、欧州、中国市場向けの製品に必要とされる認証マークの適合性評価サービスを提供しています。
